全員が暴落を予想すると暴落は来ない。2026年の株式相場とAIが生む意外な落とし穴

アメリカの代表的な株価指数であるS&P500は、2026年6月に7,400ポイント台という過去最高に近い水準にいます。ニュースやSNSをのぞけば、そろそろバブルがはじけるという声であふれています。ところが面白いことに、その暴落予想の多くは、同じAIに同じような質問をして返ってきた、よく似た答えだったりします。

みんなが同じ予想を持ったとき、その予想は本当に当たるのでしょうか。それとも、当たらなくなるのでしょうか。

まず結論だけ先に言うと、いまは黄色信号

細かい数字に入る前に、現時点の答えを一言でまとめます。暴落はまだ始まっていません。でも、強気で買い増す場面でもありません。

赤信号ではなく、黄色信号。スピードを上げる場所ではなく、いつでもブレーキを踏めるよう足を構えておく場所、というイメージです。理由はこの記事を読み進めると、ひとつずつ腑に落ちるはずです。

そして本当に面白いのは、その先にある問いです。みんなが同じ暴落予想を持つと、その予想自体が結果を変えてしまう、という現象が起きます。ここが今回いちばん伝えたい部分なので、後半までぜひお付き合いください。

そもそも今の相場はどんな状態なのか

株価が高いと聞くと、もうすぐ崩れるのでは、と身構えてしまいます。ところが、株価が高いことと、暴落が近いことは別の話です。

たとえるなら、身長が高い人がすぐ転ぶわけではないのと同じです。問題は、足元がぐらついているかどうか。そこで、日米の景気の足元を一覧にしてみました。

指標	アメリカ	日本
GDP成長率	+1.6%(年率、26年1〜3月)	+1.8%(年率、26年1〜3月)
失業率	4.3%	2.5%
物価上昇率(CPI)	+4.2%(5月、3年ぶり高水準)	+1.4%(4月)
政策金利	3.50〜3.75%	0.75%前後

表を見ると、日米とも景気そのものは崩れていません。失業率は低く、GDPもプラスです。足元はまだしっかりしています。ただし、アメリカの物価上昇率が4.2%と、日本の3倍ほどある点が引っかかります。ここが今回の相場の急所なので、次で詳しく分解します。

アメリカ経済を分解してみる

景気はまだ崩れていない

暴落の直前には、たいてい景気が先に弱ります。仕事が減り、失業者が増え、工場の注文が止まる。そういう前ぶれです。

ところが、2026年5月のアメリカは違います。非農業部門の雇用者数は前月より17.2万人増え、失業率は4.3%で横ばい。製造業の景況感を示すISM指数は54.0、サービス業も54.5で、どちらも好不調の境目である50を超えています。

つまり、雇用や企業活動の数字だけを見れば、まだ景気後退には入っていません。

でも、物価が悪い形で上がっている

問題はインフレ、つまり物価上昇です。5月のCPIは前年比4.2%と、3年ぶりの高さになりました。これだけ見ると、相当まずそうに感じます。

ところが中身を開けると、見え方が変わります。この上昇の6割以上は、ガソリンなどエネルギー価格の急騰が原因でした。中東情勢の緊張で原油が跳ね上がった一時的な要素が大きいのです。

逆に、エネルギーと食品を除いた本当の物価の体温を示すコアCPIは、前年比2.9%、前月比はわずか0.2%にとどまっています。ここは思ったほど熱くありません。

では、なぜ物価がここまで相場の急所になるのでしょうか。答えはシンプルです。物価が高いと、中央銀行(FRB)が金利を下げにくくなるからです。株式市場は、金利が下がって資金がジャブジャブになる展開を期待しています。その期待がしぼむと、高い株価を支える理由が消えてしまいます。実際、FRBは政策金利を3.50〜3.75%で据え置き、物価は高止まりという見方をしています。市場が望むほど早く利下げに動くとは限りません。

日本はどうなのか

日本はアメリカより、バブルがはじける感じが薄いです。GDPはプラス成長、失業率は2.5%と低く、物価上昇率も1.4%程度で落ち着いています。

ただし、安心しきれない弱点もあります。家計の実質消費は前年より0.5%減っており、財布のひもは固いままです。さらに、日銀は利上げ局面に入っています。金利が上がると、企業の借金コストが増え、株価の割高さに逆風が吹きやすくなります。

日銀短観でも、大企業製造業の景況感(DI)は17、非製造業は36と水準は悪くありません。一方で、先行きはどちらも低下する見通しで、企業側も楽観一色というわけにはいかない様子です。

株はどれくらい割高なのか

ここからが、相場が黄色信号と言われる本当の理由です。アメリカ株は、景気は崩れていないのに、値段だけがかなり高くなっています。

S&P500の予想PERは20.1倍で、過去5年平均の19.9倍も10年平均の19.0倍も上回っています。実績ベースのPERは27.4倍とさらに高い水準です。歴史と比べて、しっかり割高です。

もうひとつ、過熱を示す数字があります。借金をして株を買う信用買いの残高です。アメリカのFINRAのデータでは、2026年4月に約1.304兆ドルまで膨らみ、前年から約53%も増えました。

では、もう崩壊寸前なのでしょうか。ここがポイントです。実は、まだ壊れていない場所があります。お金の貸し借りの世界、つまり信用市場です。

危ない会社にお金を貸すときの上乗せ金利(ハイイールド債スプレッド)は、6月11日時点で2.78%程度。本当に危機が来るときは、ここが4%、5%、6%へ一気に広がります。いまはまだ平常寄りです。市場の不安をはかる恐怖指数のVIXも17〜19台で、パニックの目安である30には届いていません。

整理すると、こうなります。値段が高い、借金が多い、物価が悪い、という危険材料はそろっています。でも、信用市場と雇用がまだ壊れていないので、崩壊が始まったとは判定しません。高すぎる場所にいるけれど、まだ落ちてはいない。これが正確な現在地です。

機関投資家はこっそり逃げているのか

個人投資家がいちばん気になるのは、プロのお金、つまり機関投資家が静かに売り抜けていないか、という点だと思います。公開データで見える範囲では、答えはきれいに2つに割れます。

見る場所	動き	意味
先物のポジション(CFTC)	S&P500もナスダックも大きく買い越し(ロング)を維持	プロはまだ大きく持っている
投信などの資金フロー	6月10日までの週に米国株から約126億ドル流出、債券へ約121億ドル流入	一部はそっと株から債券へ移動
日本勢の動き	5月に海外株を約2.72兆円売り越し、海外債券を買い越し	外国株のリスクを明確に削減中

ここに矛盾があるように見えます。先物ではまだ大きく買っているのに、投信のお金は株から債券へ逃げている。これは何を意味するのでしょうか。

答えは、口では警戒しながら、ポジションは半分しか落としていない状態です。長期で運用するプロはまだ株を手放さず、一方で短期のお金や個人のお金は少しずつ債券へ避難している。全面撤退ではなく、リスクを少し落とした、という段階です。覚えておいてください。この半端な状態が、後半の話で効いてきます。

では、いつ暴落するのか

ここが多くの人の本命の質問です。正直に書きます。何月に暴落、という高精度の月当ては、誰にもできません。過去の暴落でも、経済指標だけで月単位の開始時期をピタリと当てるのは無理でした。

ただし、過去のパターンと照らし合わせれば、いまが暴落に近いのか遠いのかは判定できます。過去の暴落は、大きく3つの型に分かれます。

型	きっかけ	特徴
2000年型(ITバブル)	人気株の値段が高すぎた	景気より先に株価が崩れた
2008年型(リーマン)	住宅と金融の連鎖不安	信用市場が先に壊れた
2020年型(コロナ)	外から来た突然のショック	予測不能で急に来た

いまに一番近いのは、値段が高くて人気が一点に集中している2000年型です。ただし当時と違い、いまはAI関連企業の利益が実際に伸びています。土台は2000年よりしっかりしています。だから、崩壊直前というより、高値圏の終盤戦、という見立てが妥当です。

そのうえで、あえて時期のレンジを出すなら、こう整理できます。

時期	本格暴落(高値から2割超)の見方
2026年夏	低め。突発ショックがなければまだ早い
2026年秋	1〜2割の調整はあり得る。2〜3割級の本命とは見ていない
2026年末〜2027年前半	最も警戒したいレンジ。雇用や信用市場が悪化すれば本命

つまり、2026年秋にいきなり大暴落、という決め打ちは危ういです。秋は天井づくりや荒れ相場、本格的な下げは2026年末から2027年前半、という見方のほうが過去のパターンと整合します。次のサインが夏までに複数そろったら、予想を秋の暴落へ引き上げる必要が出てきます。

これが出たら危険度アップ
ハイイールド債スプレッドが4%超へ拡大
VIXが30超で数日以上居座る
失業率が4.6%方向へ上昇、サームルールが0.30超へ
米国株ファンドからの資金流出が3〜4週連続で大型化
AIや半導体企業の決算で、売上ではなく利益率や受注計画が崩れる

ここからが本題、みんながAIで同じ答えに行きつくと何が起きるのか

ここまでが、いまの相場の健康診断でした。ここからが今回いちばん面白い話です。

多くの人が、AIに質問して、2026年秋から2027年が危ない、という似た答えを受け取っています。すると、こんな素朴な疑問が浮かびます。みんなが同じ時期に暴落を予想したら、その時期には逆に暴落しないのでは。

この直感は、かなり鋭いです。そして、ちゃんと名前のついた現象です。

ただし、ここで大事な見落としがあります。本当に効く変数は、みんなが何を予想したか、ではありません。みんながその予想どおりに、実際に売ったかどうかです。口で危ないと言うことと、実弾を動かすことは別物だからです。

そこで、予想と行動の組み合わせを4つに分けると、相場の危なさがくっきり見えます。

みんなの予想	実際の売買	暴落リスク
暴落する	もう売り終えた	低い。売り圧力が先に消える。むしろ反発もあり得る
暴落する	まだ売っていない	最も危険。きっかけ一発で一斉に売る
上がる(楽観)	すでに買い切った	典型的なバブル末期。買い余力がなく崩れやすい
上がる(楽観)	まだ買っていない	低い。燃料が入っていない

いまのアメリカ株はどこにいるか、もうお分かりだと思います。AIやSNSでは警戒の声が大きい。なのに、先物ではプロがまだ大きく買い越したまま。つまり、危ないと言いながら、まだ降りていない、上から2番目のいちばん危ない箱に近い場所にいます。

ここで、さらに意外な事実があります。AIが普及すると暴落を防げそうに思えますが、専門機関の見方は逆です。

IMF(国際通貨基金)は、多くの投資家が似たデータで訓練された似たAIを使うと、群れの行動(ハーディング)が強まり、悪いショックが来たときに全員が同時に安全資産へ逃げる、火事場の投げ売りのような連鎖が起きうると警告しています。ECB(欧州中央銀行)も、AIが資産価格をゆがめ、相関を高め、群れの行動やバブル形成を後押しする可能性に触れています。

整理すると、こうなります。AIで全員が同じ結論を持つことは、暴落を消すのではなく、起きるときの落ち方を急にする方向に働きます。みんなが警戒しているからピンポイントの時期はずれやすい。でも、降りていない人が多いほど、いざ引き金が引かれたときの下げは深くなる。これが、AI時代ならではの落とし穴です。

ただし、悲観に振り切る前に、反対側の事実も置いておきます。市場の取引は、必ず売り手と買い手が要ります。法律事務所Sidleyの整理によれば、運用ファンドはそれぞれ目的も時間軸も違うため、全員がまったく同じ売買をするわけにはいきません。誰かが安く買いたいと考えるから取引が成立します。この多様性が、純粋な総崩れに一定のブレーキをかけます。

だから、AI同調という変数を入れた結論は、こう落ち着きます。2026年秋のピンポイント暴落は、本命から少し下げる。一方で、2027年前半のリスクは下げず、起きたときの振れ幅はむしろ大きく見ておく。みんなが警戒しているのに半分しか売っていない、という今の状態が続く限り、相場は引き金待ちの緊張をためていきます。

結局、個人投資家はどう動けばいいのか

ここまでの話を、明日からの行動に落とし込みます。判定はシンプルで、逃げろではなく、欲張るなです。空売りで取りにいくには、まだ材料が足りません。一方で、レバレッジを効かせて買い増す場面でもありません。

行動	いまの判定
米国株を全部売る	まだ早い
米国株を大きく買い増す	やめておく
半導体・AI・レバレッジ型ETFを多めに持つ	一部を減らす
現金や債券の比率を少し上げる	妥当
日本株を高値で追いかけ買い	やめておく
空売りで下げを取りにいく	根拠不足でまだ早い

そして、自分で危険信号をチェックできるようにしておくのが、いちばんの備えになります。前半で紹介した、ハイイールド債スプレッド、VIX、失業率とサームルール、株ファンドの資金流出。この4つを月に一度見るだけで、ニュースの煽りに振り回されず、自分の頭で黄色から赤への変化を察知できます。

まとめ

いまの相場は、赤信号ではなく黄色信号です。景気はまだ崩れていないものの、株価は割高で、物価は高く、機関投資家は警戒しながらも完全には降りていません。本格的な下げの本命は、2026年秋ピンポイントよりも、2026年末から2027年前半のレンジに置くのが妥当です。

そして今回いちばん覚えてほしいのは、AIで全員が同じ暴落予想を持つ時代の逆説です。みんなが警戒すると、その時期ぴったりの暴落は起きにくくなります。けれど、警戒だけして売らない人が多いほど、いざ引き金が引かれたときの下げは速く、深くなります。

だから、いまやるべきことは、暴落を当てる予言ゲームに参加することではありません。欲張りを少しだけ削り、現金という余白を持ち、自分で見られる4つの危険信号を毎月チェックする。これだけで、次に相場が荒れたとき、慌てて投げ売る側ではなく、落ち着いて拾える側に回れます。予想を当てるより、どちらの箱に立つかを選ぶこと。それが、AIがみんなを同じ結論へ導く時代の、いちばん実用的な身の守り方です。