現金を稼ぐ力で選ぶ投資信託！FCFランキング上位銘柄が市場の下落に強い理由と、注目ファンド一覧

注目している指標のひとつにFCF（フリーキャッシュフロー）があります。これは一言でいえば、企業が本業で稼いだお金から必要な設備投資を差し引いた後に残る自由に使える現金のことです。

PER（株価収益率）やPBR（株価純資産倍率）と並ぶ財務指標ですが、FCFは帳簿の利益ではなく実際に手元に残るお金を見る指標のため、企業の財務健全性をより直接的に映し出してくれます。景気が悪化したときでも、FCFが豊富な企業は配当を維持しやすく、借金の返済も余裕を持って進められます。

この記事では、FCF重視の銘柄で構成されたETF・投資信託を厳選してご紹介します。信託報酬の一覧表もつけているので、コスト面から比べながらご自身に合ったファンドを選ぶ参考にしてください。

そもそもFCFって何？なぜ重要なの？

FCFはフリーキャッシュフロー（Free Cash Flow）の略です。計算式はシンプルで、営業活動から得たキャッシュフローから、設備投資などに使ったお金を引いた金額が基本となります。

たとえばある会社が1年間で100億円の営業キャッシュフローを生み、設備投資に30億円を使ったとします。そのときのFCFは70億円です。この70億円は、配当金の支払い、自社株買い、借入金の返済、新しい事業への投資など、会社が自由に使えるお金となります。

では、なぜFCFが投資指標として優れているのでしょうか？その理由のひとつは、利益よりも実態を表しやすい点にあります。損益計算書に出てくる純利益は会計上の処理（減価償却など）によって変動しやすいのですが、FCFはキャッシュの出入りをそのまま反映するため、利益操作の影響を受けにくいとされています。

また、FCF利回り（FCFを時価総額で割った比率）が高い企業は、株価に対するキャッシュ創出力が高い、つまり割安株である可能性が高いとも考えられます。同じ事業規模でも、株価が低ければFCF利回りは高くなります。このことから、FCF利回りが高い企業はお買い得な優良企業として投資家の注目を集めやすいのです。

FCFが高い銘柄が下落耐性が強いと考えられる3つの理由

理由1：財務の安定性が高く、借金に頼りにくい

FCFが潤沢な企業は、金利上昇局面でも債券市場から資金調達する必要性が低くなります。これは非常に重要なポイントです。金利が上がると、多額の借金を抱えた企業の返済負担が重くなり、株価が下落しやすい傾向があります。一方、自前のキャッシュで事業を運営できる企業は、金利変動の影響をはるかに受けにくいのです。

不景気や市場の混乱期でも、借入に頼らず事業を維持できる会社は、倒産リスクが低く、投資家が安心して保有し続けられる安定した投資先となります。

理由2：景気後退局面でも配当を維持しやすい

株式投資において、下落局面で投資家を支えてくれるのが配当収入です。しかし、業績が悪化すると多くの企業は配当を減らしたり、無配に転落したりすることがあります。FCFが十分にある企業であれば、たとえ一時的に業績が落ち込んでも、手元のキャッシュから配当を支払い続けることが可能です。

配当の継続性は、長期投資家にとって大きな安心材料です。FCF重視の銘柄が揃ったETFは、下落局面でも分配金を受け取りながら保有し続けるという戦略が取りやすくなります。

理由3：割安株が多く、下落余地が小さい可能性がある

FCF利回りが高い銘柄の多くは、市場から過小評価されている割安株であることが少なくありません。過度に割高なグロース株（成長株）と比べると、すでに低めの期待で価格がついているため、市場全体が下落するときでも下げ幅が相対的に小さい場合があります。

いわゆるバリュー株に近い性質を持つFCF高銘柄は、PERが極端に高い銘柄と比べて急落リスクが低いと考えられ、ポートフォリオ全体のリスク軽減にも役立つと言われています。

FCFランキング上位銘柄で構成される注目ETF・投資信託を紹介

国内で購入できるFCF重視のETFや投資信託は、まだ選択肢が限られています。しかし2025〜2026年にかけて新たな商品が相次いで登場しており、選択肢は着実に広がっています。以下に代表的なファンドをご紹介します。

1. NF・日本株高配当キャッシュフロー50ETF（コード：518A）

2026年3月3日に野村アセットマネジメントが新規上場させた注目のETFです。正式名称はNEXT FUNDS FTSE日本株高配当キャッシュフロー50指数連動型上場投信といいます。

このETFの最大の特徴は、銘柄選定に配当利回りとFCF利回りの2軸を使っている点です。従来の高配当ETFが配当利回りの高さだけで銘柄を選ぶのに対し、本ETFはFCF利回りによる財務健全性チェックも加えることで、見かけ上の高配当ではなく、実際にキャッシュを稼げる企業を厳選しています。

連動するFTSE日本株高配当キャッシュフロー50指数は、REITを除外したFTSE Japanの構成銘柄から、FCFがマイナスの企業をまず除外し、ボラティリティや品質スコアで絞り込んだうえで、配当利回りとFCF利回りのスコアが高い上位50銘柄を採用しています。過去10年間のバックテストでは、TOPIXをアウトパフォームし、過去10年平均の配当利回りは3.9%という高水準を維持しています。

決算は年4回（2・5・8・11月）で、数千円程度から購入できる手軽さも魅力のひとつです。

2. グローバルX MSCIキャッシュフローキング-日本株式ETF（コード：234A）

Global X Japanが運用するETFで、MSCI Japan IMI High Free Cash Flow Yield 50 Select Index（配当込み）への連動を目指しています。MSCIのスクリーニングによってFCF利回りが高い日本の大型株50銘柄を選定し、1回の取引でフリーキャッシュフロー利回りの高い複数の日本株に分散投資できる設計です。

運用会社のGlobal Xは米国でFCF重視ETF（後述のFLOW）も展開しており、キャッシュフロー戦略に強みを持つ運用会社として知られています。信託報酬は年率0.3025%（税込）となっています。

3. グローバルX 米国キャッシュフローキングETF（ティッカー：FLOW）

米国NYSE Arcaに上場している海外ETFで、日本の証券会社でも購入が可能です。Global X U.S. Cash Flow Kings 100 Indexに連動し、米国株市場全体と比べてFCF利回りが高い米国企業100社で構成されています。

金融セクターは計算の難しさからユニバースに含まれていないため、製造業・テクノロジー・ヘルスケアなどキャッシュ創出力の高い業種が中心となります。FCF利回りでウェイト付けされる仕組みのため、純粋にFCFの強さに応じた投資ができる点が特徴です。経費率は0.25%（25bps）と競争力のある水準に設定されています。

4. グローバルX S&P500 キャッシュフロー・トップ100 ETF（コード：356A）

2025年4月16日に東京証券取引所に上場した、円で買える米国株FCF型ETFとして現在もっとも注目度が高い商品のひとつです。連動指数はS&P 500 Quality FCF Aristocrats Index（配当込み、円換算）で、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスが手掛けるFCF版の貴族指数に連動しています。

銘柄選定のプロセスが非常に厳格な点が特徴です。まずS&P500の構成銘柄から、不動産・銀行・保険・REITなど金融系セクターを除外します。その後、10年以上連続でFCFがプラスであり続けた企業だけを抽出し、さらにFCFスコア（FCF利回りと資本効率性などを組み合わせた評価）が上位の100銘柄に絞り込みます。単に今FCFが高いだけでなく、10年以上の長期間にわたってキャッシュを稼ぎ続けてきた実績が必須条件になっているため、選ばれる企業はまさにFCF貴族と呼ぶにふさわしい優良企業です。

信託報酬は年率0.198%（税込）で、国内上場の米国株FCF型ETFとしては非常に低コストな水準です。決算は年2回（4月・10月）となっています。設定日は2025年4月14日で、上場からまだ日が浅いため、シャープレシオなどリスク調整後リターンの比較評価には今後の運用実績の積み上げが必要です。しかし、連動する指数自体は長期のバックテストデータが存在しており、FCFファクターの有効性を裏付けるデータを持っています。

為替ヘッジはなし（為替オープン型）のため、円高局面では円換算の評価額が下がりやすい点は念頭に置きつつ、米国の優良企業へのFCF投資を円で手軽に行えるETFとして、ポートフォリオに加える価値は十分にあります。

5. ファースト・トラスト S&P500分散型フリーキャッシュフローETF（ティッカー：FCFY）

S&P500の構成銘柄の中から、FCFを基準に銘柄を選定・分散する米国上場ETFです。S&P500という信頼性の高いユニバースを土台としながら、FCFで銘柄を絞り込む設計となっており、大型優良株の中でもとりわけキャッシュ創出力の高い企業に投資できます。米国株式投資をメインとしつつ、FCFという軸で安定性を高めたい投資家に向いています。

信託報酬・主要スペック 比較一覧

各ファンドの主要スペックを整理しました。ファンドを選ぶ際の参考にしてください。なお、数値は2026年4月時点の公表情報に基づいており、最新情報は各運用会社の公式サイトをご確認ください。

ファンド名	コード	対象市場	信託報酬（年率・税込）	銘柄数の目安	分配金
NF・日本株高配当キャッシュフロー50ETF	518A	日本株	0.275%	50銘柄	年4回（2・5・8・11月）
グローバルX MSCIキャッシュフローキング-日本株式ETF	234A	日本株	0.3025%	50銘柄	年1回
グローバルX S&P500 キャッシュフロー・トップ100 ETF	356A（国内上場）	米国株（S&P500ベース）	0.198%	100銘柄	年2回（4・10月）
グローバルX 米国キャッシュフローキングETF	FLOW（米国上場）	米国株	0.25%（経費率）	100銘柄	分配あり
ファースト・トラスト S&P500分散型FCF ETF	FCFY（米国上場）	米国株（S&P500ベース）	0.47%	S&P500から選定	分配あり

上記のうち、日本の取引所に上場しているETFは518A・234A・356Aの3本です。なかでも356Aは円建てで米国のFCF優良株100銘柄に投資できるという点で、為替口座を開設せずに米国株FCF投資を始めたい人にとって手間が少ない選択肢となっています。

NISAの成長投資枠での購入対象になっているかどうかは、各証券会社のサイトでご確認ください。海外ETF（FLOWやFCFY）は外国株口座が必要で、配当に対して現地課税が生じる場合がある点にも注意が必要です。

どのファンドを選べばいい？タイプ別の考え方

日本株に絞りたい、かつ配当収入も重視したい人

518A（NF・日本株高配当キャッシュフロー50ETF）が候補となります。年4回の分配金でキャッシュフローを分散して受け取れる点は、生活費の補填や定期的な収入を希望する人にとって使いやすい設計です。また、信託報酬が0.275%と国内の高配当ETFとしては低コスト水準にある点も魅力です。

日本株のFCF重視ETFをMSCIの基準で選びたい人

234A（グローバルX MSCIキャッシュフローキング-日本株式ETF）が選択肢となります。MSCIという国際的に信頼性の高い指数提供者が算出する指数に連動しており、銘柄選定基準の透明性を重視する投資家に向いています。

米国株に投資したいが、外国株口座の開設が面倒な人

356A（グローバルX S&P500 キャッシュフロー・トップ100 ETF）が最有力の選択肢です。東京証券取引所に上場しているため、普通の国内株と同じ口座で円建てで購入できます。信託報酬0.198%という低コストかつ、S&P500ベースのFCF厳選100銘柄という安心感のある設計が魅力です。設定からまだ日が浅く、運用実績の蓄積はこれからですが、連動指数の長期バックテストデータを確認してから判断するとよいでしょう。

米国株でFCF重視の分散投資をしたい人

FLOW（グローバルX 米国キャッシュフローキングETF）が参考になります。100銘柄への分散効果があり、経費率も0.25%と低水準です。米国企業のキャッシュ創出力の高さを活かしたいが、個別株選びは任せたいという人に向いています。

FCF重視投資の注意点

FCFを軸にした投資には魅力がありますが、万能ではありません。いくつかの点を理解しておくことが大切です。

まず、FCFが高い=必ずしも株価が上昇するわけではないという点です。FCF利回りの高低と株価の間に明確な相関関係があるとは言い切れず、あくまでも企業の財務余力を示す指標にすぎません。株価は市場心理や金利、マクロ環境など多くの要因で動きます。

次に、高FCFが成長機会の欠如を意味する場合もあるという点です。積極的に設備投資や研究開発にお金を使わない企業ほどFCFが高く見えることがあります。成長に向けた投資より現金の積み上げを優先しているとも言え、企業の将来性をFCFだけで判断するのは危険です。

また、為替リスクも忘れてはなりません。FLOWやFCFYなど米国上場の海外ETFを円建てで保有する場合、円高が進むと円換算での評価額が目減りします。為替ヘッジの有無も確認しておくとよいでしょう。

FCFを下落への盾として活用しよう

市場の下落局面では、華やかな成長株ほど大きく売られる傾向があります。一方、地味でも着実に現金を稼ぎ続ける企業は、長期で見たときにポートフォリオを下支えしてくれる存在になり得ます。

FCF重視のETFや投資信託は、そういった実力がありながら割安な企業をまとめて持てる仕組みです。個別株を細かく分析する自信がなくても、ETFを通じてFCFの恩恵を受けることができます。

信託報酬の水準を確認し、日本株中心か米国株中心かを決め、分配金の頻度やNISA対応なども考慮しながら、自分のライフスタイルに合ったファンドを選んでみましょう。すべての投資にはリスクが伴いますが、稼ぐ力のある企業を選ぶFCFという視点は、長期投資の土台として非常に有効な考え方です。